【介護職】資格取得や研修への参加に積極的な職場もあります

【介護職】資格取得や研修への参加に積極的な職場もあります

資格取得や研修への参加に積極的な職場もあります

介護業界では様々な公的資格を持った職員が働いています。介護職員であれば介護福祉士やユニットリーダー、喀痰吸引50時間研修修了者などです。その他の職種にも、看護師や管理栄養士など専門的な資格を持っている職員がいます。

 

資格取得や研修への参加に積極的な職場もあります

 

それぞれの資格に対して、資格手当として優遇されているケースが一般的です。もしプラスアルファで評価が受けられるとすると、資格を取ろうというモチベーションも高まりますよね。

 

資格取得に積極的な法人の一例

資格取得に積極的な法人の一例

地方都市のある社会福祉法人は、資格取得に積極的な職場です。資格手当は今現在その仕事をしている資格以外に、その仕事をしていなくても手当がもらえる仕組みがあるのです。そのため、介護職員をしている職員が社会福祉士の手当をもらうことができます。

 

また、施設でケアマネジャーをしている職員は二人しかいませんが、ケアマネジャーの資格を持っていて、ケアマネ以外の仕事している10名以上の職員にもケアマネジャーの手当が支給されています。

 

ケアマネジャー資格には、仕事をしていなくても5年毎の更新が必要となりますが、このために必要な費用も法人負担となっています。

 

研修についても、年間で予算が組まれていて、本人の希望と施設の育成方針のマッチングを行ったうえで、勤務中の扱いで参加することができます。参加費から交通費、駐車場代まで全て法人負担です。

 

職員の育成に力を注いでいる職場を見つけよう

この話だけを聞くと、どんなに働く環境が整った施設だろうかと驚かれるかもしれません。しかし、この法人も決して特別な職場ではありません。離職者が続くと職員の欠員が問題になります。説明会や求人広告、人材派遣会社の利用などあらゆる手段を使って新卒・中途職員の確保に奔走しています。

 

職員の育成に力を注いでいる職場を見つけよう

 

このような仕組みがあることは、給与の金額を聞いただけでは分かりません。介護の仕事をお探しの方は、施設見学の際に、資格の扱いと研修参加について質問してみるといいかもしれません。この法人と同じ水準であれば、職員の育成に力を注いでいる職場であると言えるでしょう。

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